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(2016年2月2日)
少し前に、社労士試験合格を目指して勉強している方とお話しする機会があって、久しぶりに思い出したことがあります。
今から17、8年前、まだ社労士となる前に、前職の損害保険営業で訪問した中小企業経営者の方から、年金や社会保険、助成金等に関する相談をいただくことが多く、都度役所に聞いたり本を
読んで調べたりして回答していました。
そうしているうちに、年金や社会保険に関する国家資格である社会保険労務士という資格があることを知ったのですね。
それで、取引先企業の社長様方のお悩み解決ができるようになりたいと考えて、社労士試験挑戦を決意しました。
結果は、5か月程度の超短期間での強引な詰め込み勉強で、何とか合格することができました。
しかし、試験に受かる最低限の点数を取ることはできたものの、労働・社会保険諸法令の理解をきちんとしているかというと、全く出来ていない状態だったのですね。
厚生年金保険法など、結局試験日までには、何から何まで、いったい何が書いてあるのか、全く理解できませんでした。
そのような状態では、専門家としてアドバイスすることはとてもできません。
これはマズイ、と思った私が当時採用した方法とは?
(答)社会保険労務士受験講座の講師の求人に応募しました。
平日の日中は通常の仕事をしながら、平日夜や土日に、某大手社労士受験予備校で行われていた社労士試験受験対策講座の講師として働いたわけですね。
受験生に教えなければならない日までには完全に理解をしておく必要があるので、わからないところがあれば、徹夜してでも必死で予習するわけです。
というわけで、受験時代よりもよほど真剣に勉強しました。
受験時代はあれほど難解に感じた厚生年金保険法の条文も、何故かすらすら理解できました。
私なりに、効率が良いと思って採用した勉強法だったのですが、
このことを社労士受験生さんにお話をしたところ、
「強引なやり方ですね(笑)」と大変驚かれました。
いったん内容が理解できてみると、分かりにくい条文を、どのように説明すれば受験生にとってわかりやすいかをいろいろ考えて教え方を工夫するのが結構好きで、7~8年は講師をしていたように思います。
今から振り返ってみると、講師経験を重ねるうちに自然と、「アウトプットや目的を先に考えてインプットする」という、ビジネススキルの効率的な習得の仕方の基本を学んだような気がします。
これは、私自身の話し方、説明の仕方、資料の作り方等についてもあてはまりますし、試験勉強のやり方についてもいえます。
毎年、社労士受験生の方々を教えていて強く感じたのは、
受かる方というのは皆同じようなタイプの方で、
落ちる方も決まって同じようなタイプの方だということです。
まず、一番確かなことは、
何のために社労士試験を受けるのかが明確に決まっている人はとても受かりやすいし、そうでない人は受かりにくいということですね。
ここがしっかり見えていないと、半年とか1年とか、合格に必要な勉強を淡々と毎日継続することは難しいでしょう。
そして、次に言えることは、
過去に出題された本試験の問題をまとめた過去問集の答えを最初に読んでから問題を読む人は受かりやすいし、
問題を読んでから答えを考えたり、過去問集をやる前にテキストを完全理解するまで何度も読もうとする人は受かりにくい、ということです。
とにかく、指導を担当したりアドバイスを頼まれたすべての方に、「過去問の答えを読んでから問題を読んでください。」と何度も伝えていたのですが、
それでもどうしてもその通りにしてくれない方がかなりの割合おられるのですね。(そのようにして読むのが気持ちが悪いようです。)
そのようなタイプの人は、何年も受験を繰り返したり、最後には、受験勉強自体をやめてしまったりします。
今では毎日何人もの経営者の方々に解説している厚生年金保険法の条文ですが、使いこなせるようになったきっかけを振り返ってみると、こんなことがあったのですね。
もともと私自身今から17年近く前、受験生時代は、老齢厚生年金については本当に難しくて、何が書いてあるのかさっぱり理解ができなかったわけです。
ですので、現在毎日、経営者の方から年金支給停止の件などでご相談をいただく際に、
基本的な定義について勘違いをされているな、とか、
これとこれとを混同されているようだな、ということがよくわかります。
年金・社会保険の理解のためには、
被保険者、報酬、報酬月額、標準報酬月額、賞与、標準賞与額、総報酬月額相当額といった、本当に基本的な用語が法律でどのように定義されているかをきちんと理解することが実は最も重要なのですね。
誤解の多くが、これらの用語の定義をきちんと理解することなく、
日常生活で使うような感覚で勝手に独自の意味づけをして、
都合の良いように曲解してしまうことから発生します。
インターネット上や一般向けの書籍等では、用語の定義を正しく理解していないと思われる記述も多く見られますので、注意が必要です。
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